役職別（部長・課長・係長）の平均月収と年収の違い

会社員と一口に言っても、役職によって年収は大きく変わります。そのため出世競争が語られることが多くありましたが、最近はそのような出世レースに興味を示さない若者も多いようです。

争いなく自然に仕事をするというのは良いことですが、出世を諦めるということは役職につけば得られる収入を諦めるということになりますので、そこも含めて慎重に検討しないといけません。

そこで本記事では役職によって収入がどれくらい違うのかを見ていきましょう。

役職別（部長・課長・係長）の平均年収

厚生労働省が調査している賃金構造基本統計調査によると、平成25年の役職別の収入は以下のようになっています。

■役職・男女別の平均収入

男性の場合、部長クラスで年収800万円、課長クラスで533万円、係長クラスで402万円の年収です。役職がない一般社員の場合、年収は241万円となっており収入には大きな開きがあることがわかります。

日本の企業は年功序列がまだ根強く残っていますので、各役職の平均年齢は役職が上になるほど年齢も上になっています。部長クラスの平均年齢が52歳と考えるとサラリーマン人生を順調にいけばラスト10年は収入が高い状態で貯金しやすい環境といえます。

サラリーマン全体の平均年収が600万円であることを考えると、課長でも平均以下となっており、部長クラスやそれ以上の社長、取締役の給料が全体を引き上げていることがわかりますね。

収入や役職が上がるスピードは会社によって全く異なります。

一部上場企業の部長クラスであれば、田舎の中小企業の社長よりも収入が多い人もいるでしょうし、立場は有利なことの方が多いでしょう。

ただしある程度大きな会社だと部長になるまでに相当な年数がかかりますので、若いうちは下積み的な仕事をしている人も少なくありません。

逆にベンチャー企業に就職した人は、20代でも部長や取締役などになるチャンスがあります。20代の取締役だと収入は上記の平均年収に満たないことも多いですが、権限が与えられますしその後会社が伸びれば収入も大きく伸びる可能性もあります。

収入、安定、成長、肩書きなど仕事に求めるものは人によって様々だと思いますが、会社員で一定以上の収入を得たいと思ったら、給料の高い会社に入るか会社内で役職を上げていくのがメインの方法です。

自分の求める収入と相談してどのような人生を歩むか決断する必要がありますね。